子育て世帯の貯金額の平均は？ 年収・年齢別の平均貯金額をチェック！
子育て中の家庭にとって貯金はいつでも悩みの種ですよね。子供の将来の教育資金、いざというときの備え、いくら用意しておけばよいのでしょうか。年齢別の平均年収と平均貯蓄額を紹介！ 年齢別に目標の貯金額も解説します。
毎月どのくらい貯金すればいいの？
子供の大学進学資金を貯めるためには、毎月どのくらい貯金すればいいのでしょうか。金融広報中央委員会の調査によると、全体の約30％が「貯金していない」と回答しています。貯金していると答えた人の中で一番多かった回答は、「手取り年収の約10～15％を貯金する」で、全体の約20％でした。つまり、手取り年収400万円なら年間で40～60万円を貯金していることになります。
この回答を参考にすると、毎月約3～5万円が貯金額の目安といっていいでしょう。毎月の貯金が難しければ、ボーナスで埋め合わせをするといった方法で、年間で手取り年収の10～15％を貯金できればOKと考えましょう。
ママ必見！ 子育て世帯の貯金額を増やすコツ
子供が小学生のうちは、教育資金もそれほどかかりません。貯金額を増やすなら、なるべく早いうちに計画的に貯金しておきたいものです。でも20代、30代のうちは手取り年収も少ないので、お金がなかなか貯まらず焦ってしまう人も多いはず。そこで、貯金額を増やすコツをいくつか紹介しましょう。
児童手当を貯金に回す
児童手当は、子供が生まれた月から15歳になった3月まで支給されます。総支給額は子供の誕生月によって多少変わってきますが、所得制限以下の世帯なら約15年間で約200万円です。
口座に振り込まれた児童手当を、そのまますべて貯金しておけば、自動的に200万円貯められるのです。民間保険会社の学資保険などとは違って原価割れの心配もなく、確実にお金を手にできます。生活費が厳しくなると、つい児童手当に手を出してしまいたくなるかもしれません。そこをぐっとこらえるために、児童手当が振り込まれる口座と、生活費などの口座をあらかじめ分けておくのもいいでしょう。
保険を活用する
学資保険や貯蓄型の生命保険を活用するのも、一つの手です。学資保険でも貯蓄型の生命保険でも、どのくらいの金額を貯めるのかは家計に合わせて設定できます。保険料は毎月の自動引き落としなので、つい使い込んでしまう、うっかり貯金し忘れるといったことも防げます。学資保険の場合、保険料を支払う親に万が一のことがあった場合、その後の保険料の支払いが免除されるセーフティーネットの機能もあります。
気をつけたいポイントは、毎月の支払い金額をいくらに設定するかです。最終的な貯蓄金額が高くなるほど、月々の保険料も高くなり、家計を圧迫してしまいます。大学の学費が総額250万円かかるといっても、入学時に全額が必要になるわけではありません。いつごろ、どのくらいの金額が必要になるかを考えて、貯蓄額の設定をしましょう。もう一つの注意点は、途中で解約すると元本割れしてしまうこと。あらかじめ設定した期間よりも早く解約すると、今までに支払った保険料よりも少ない金額しか受け取れなくなります。貯蓄型の保険のほかに、いつでも使える教育資金を定期預金などで用意しておきましょう。
子供名義の口座を作る
子供の教育資金を貯めるなら、子供名義の口座を作るのもいいでしょう。貯金をしようと思っても、生活費との区別があいまいになってしまうことがあります。あらかじめ口座を分けておくことで、お金の管理がしやすくなるというメリットが。さらに口座の名義を子供の名前にすることで、「子供のための貯金」と意識しやすくなり、貯金のモチベーションも上がるでしょう。生活費が足りなくなったときにも、子供名義の口座からお金を引き出すのは、ちょっとハードルが高いと感じるはず。さらに、あえてキャッシュカードを作らないでおけば、引き出すときに手間がかかるため、より貯金しやすくなります。
まとめ
教育資金にどのくらいのお金が必要かは、子供の進路によっても変わってきますが、どんな進路を望んだとしてもパパママならできる限り叶えてあげたいはず。まずは将来的に、いつごろどのくらいのお金が必要なのかを考えてみましょう。ただやみくもに貯金をしようと思うより、目標があったほうがモチベーションも高まります。しっかりと目標が決まったら、現在の手取り年収を踏まえて、どのくらい貯金ができるのかを考えてみましょう。生命保険の見直しやスマートフォンのプラン変更などで、節約できる部分があるかもしれません。貯金を始めるのに、早すぎるということはありません。余裕をもって貯金することで、子供の将来に備えたいものです。
